【悲報】ソニーさん、やはりサードのダウンロード売上分を総額計上していた

スレタイを証明するために、まず「G＆NSは純額計上をしている」と仮定してみる。

2025年度G＆NSセグメントの総売上高は総売上高：4兆6,700億円　で　営業利益：4,148億円だ。

売上内訳の主な割合は以下である。（Sony Corporate Reportおよび決算補足資料より。なお計算を容易にするためOtherとOther Softwareを排除している）：

Hardware 　　　　　→ 1兆1326億円
Physical Games　　 → 1211億円
Digital Software 　 → 9499億円
Add-on Content 　　 → 1兆3543億円

Network Services 　 → 6698億円

総売上から売上原価を引いたものが粗利益、さらにそこから販管費（人件費+広告費+研究開発費）を引いたモノが営業利益である。G＆NSセグメントのデジタルソフトウェアとアドオンが純額計上であった場合、原価であるサーバー代を引いけば粗利益は分かるので、この粗利益率を90％と仮定しよう。そうすると粗利益は

デジタル+アドオン粗利：23,042億円 × 90% = 20,737億円

と2兆0737億円の粗利になる。
本来ならフィジカルやハードウェアやPSプラスの代金の売上などもあるのだが、この数字から営業利益の4148億円を引いてみよう。
すると仮の数字だが1兆6589億円という数字が出てくる。粗益から営業利益を引いたので、これが販管費になる。

ところがである。ソニーグループの連結損益計算書（https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/pdf/24q4_sony.pdf）において、グループ全体の販管費が2兆2568億円と記載されているのである。これはソニーグループ全体だ。ちなみにソニーグループで広告宣伝費は4227億円、設備投資費は約5000億円（三年間で1.7兆円の計画）である。年間の、1セグメントの販管費が1兆6500億円というのがおかしいのが分かってもらえると思う。

では逆に、総額計上であった場合はどうなるか？　原価が不明のためかなり当てずっぽうになるが、「ハードウェアの粗利は1％、アドオンとデジタルは30％、フィジカルは20％、その他PSNサービスは30％」という仮定で計算した場合の販管費を計算してみよう。

ハードウェア粗利　　 ：1兆1326億円 × 1% = 113億円
アドオン+デジタル粗利：2兆3042億円 × 30% = 6,912億円
フィジカル粗利　　　 ：1,211億円　× 20% = 242億円
PSN関連粗利　　　　　：6,698億円　× 30% = 2,009億円

総粗利 ≈ 113 + 6912 + 242　+2009 = 9,276億円
販管費推定 = 総粗利 – 営業利益 ≈ 9,276億円 – 4,148億円 = 約5,128億円

これで販管費は5128億円と推定され、ソニーグループ内でも稼ぎ柱のG＆NSとしても違和感がない数字に収まった。実際としてもっとハードウェア利益が高いかもしれない（周辺機器が入るため）し、フィジカルの利益も低く見積もり過ぎているかもしれないが、少なくとも「G＆NSセグメントはサードの売上を総額計上している」という証明に問題はない。

なお、任天堂の販管費は2024年3月期で4,253億円なので、やはり違和感はない。任天堂の従業員数は連結7000人で、ソニーのG＆NSは11000人であるため、社員数が少ない任天堂のほうが販管費が少ないことにも納得がいく。以上により、G＆NSセグメントは総額計上を採用している。

いや、知ってたが

その数字でイキってのんはソニーファンだけ

前から時々書いてるけど

無料でゲームをダウンロードさせた時の会計処理も、
いくらでも売り上げに誤魔化せる仕組みがあるんよ

あるソフトがキェンペーンや、サブスクで 無料でダウンロード（販売）された

売上 8000円
販売促進費 8000円

つまり、出ていく金も入ってくる金も釣り合って 利益０円 （しかし売上は8000円 と 経費8000円 が同時に発生）